Fig. 10 Spectrum of sway motion (Influence of distance from quay)

Fig. 11 Spectrum of rope tension (Influence of distance from quay)

Table 7 Maximum value of motion and tension (Influence of distance from quay)

6. 結言

本論で得られた結論は以下の通りである。

(1) 岸壁の反射率を低く見積もった場合、必ずしも動揺の低減は期待できない。

(2) 離岸距離を大きくした場合、入射波の半波長程度の周期で、応答が変動する傾向がある。

(3)荷役稼働率を算定する場合、港湾の波浪分布によっては荷役稼働率に与える長周期変動波漂流力の影響が無視できない場合もある。

謝辞：本論作成のために多大なる御協力を頂いた日本大学大学院生山本福寿君に心から感謝致します。

参考文献

1) 椹木亨、久保雅義、京谷光高：荷役限界から見た港内静穏度に関する研究（第1報）、第24回海岸工学講演会論文集、1977

2）椹木亨、久保雅義、京谷光高：荷役限界から見た港内静穏度に関する研究（第2報）−特に係留方法による−、第25回海岸工学講演会論文集、1978

3）椹木亨、久保雅義、京谷光高：荷役限界から見た港内静穏度に関する研究（第3報）−低反射岸壁前面での浮体の運動特性について−、第26回海岸工学講演会論文集、1979

4）永井紀彦、橋本典明、浅井正、戸引勲、伊藤一教、東江隆夫、小林昭男、柴田孝雄：現地データに基づく港内係留船舶の動揺に及ぼす港外長周波、海岸工学論文集第41巻、1994

5）神谷昌文、渥美洋一、菅沼史典、小泉信男：苫小牧東港における船体動揺に関する現地観測、海洋開発論文集 Vol.1.1995

6）増田光一、大澤弘敬：沿岸海域に弛緩係留された浮遊式建築物の運動応答及び係留緊張力の予測法に関する研究、日本建築学会構造系論文集第471号、1995

7）増田光一、大澤弘敬：沿岸海域に弛緩係留された浮遊式建築物の運動応答及び係留索張力の予測法に関する研究（第2報）−避難場所を有する浮遊式建築物の応答評価−、日本建築学会構造系論文集第471号、1995

8）庄司邦明：係留浮体の運動と係留緊張力に関する研究、日本造船学会論文集第138号、1975

9）横浜ゴム（株）産業資材事業部開発課検討報告書：洋上石油備蓄基地貯蔵船用防舷材について、1980

10）上田茂、白石悟、大島弘之、浅野恒平：係岸船舶の動揺に基づく許容波高及び稼働率、港湾技研資料No.779、運輸省港湾技術研究所

11）後藤卓治：波浪中における浮遊式建築物の動揺環境評価法に関する基礎的研究、日本大学修士論文、1995

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